RSVpreFワクチンが乳児および高齢者のRSV負担軽減に与える影響

概要

13の高所得国を対象とした個別ベースモデルでは、前融合Fワクチンにより高齢者の入院が35–64%、乳児の入院が5–50%予防されうると推定された。感染・伝播抑制は仮定せず、効果は接種率に大きく依存する点が強調された。

主要発見

• 高齢者接種で入院は35–64%減と推定。
• 妊婦接種で乳児入院は5–50%減と推定。
• 死亡の減少は入院減少に相応し、全体効果は接種率の仮定に強く依存。
• 感染・伝播抑制は仮定せず、疾患重症化の軽減に焦点化したモデル。

臨床的意義

高齢者と妊婦での接種率最大化（同時接種やアウトリーチ等）を戦略的に進めるべきであり、実際の便益はカバレッジに依存する。医療経済では入院費用の大幅削減を見込むべきである。

限界

• 感染・伝播抑制効果を考慮しておらず、実世界の間接効果を過小評価する可能性
• インフルエンザ接種率を代理指標として用い、高所得国に限定される一般化の制約

今後の方向性

伝播阻止効果の不確実性や接種率の動態を組み込み、低・中所得国へ拡張し、費用対効果と公平性指標を統合する研究が望まれる。