中国の小児・青年における野火由来PM2.5と呼吸器感染症（2008–2019）：後ろ向き研究

概要

501都市（2008–2019年）で、野火由来PM2.5が5 μg/m3増加すると（ラグ0–28日平均）、呼吸器感染症の発生は6.8%増加し、非野火由来PM2.5の1.2%増加を大きく上回りました。疾患別では季節性インフルエンザ（+28.6%）、風疹（+12.6%）、麻疹（+13.6%）、猩紅熱（+5.2%）の増加が顕著でした。野火由来PM2.5は総PM2.5の2.7%に過ぎないにもかかわらず、PM2.5関連症例の10.8%を占めました。

主要発見

• 野火PM2.5が5 μg/m3増加すると（ラグ0–28日）、呼吸器感染症の発生は6.8%（95%CI 5.0–8.7%）増加。非野火PM2.5では1.2%（1.0–1.4%）。
• 疾患別増加：インフルエンザ+28.6%、風疹+12.6%、麻疹+13.6%、猩紅熱+5.2%。
• 野火PM2.5は総量の2.7%に過ぎないが、PM2.5関連症例の10.8%に寄与。低濃度地域ではその割合が29.7%に達した。

臨床的意義

野火期の公衆衛生対応として、ワクチン接種強化、空気質警報、室内空気清浄、学校・活動の行動指針など感染対策を組み込み、監視モデルに野火PM2.5を統合すべきです。

限界

• 都市平均の野火PM2.5を用いたため個人曝露誤分類の可能性。
• 残余交絡の可能性や、死亡アウトカムは事象数が少なく限定的。

今後の方向性

野火煙指標を感染症予測に統合し、空気清浄・避難・接種時期など介入効果の評価、成人・高齢者における重症度指標での検証が必要。