小児における術前透明液絶飲食の緩和方針と従来方針の比較：無作為化研究および非無作為化研究のシステマティックレビューとメタアナリシス

概要

33研究、580,197例を含むシステマティックレビュー・メタアナリシスである。肺誤嚥の統合発生率は、従来の絶飲食方針と透明液を2時間未満まで許可する緩和方針の双方で0.03%であり、リスク比にも有意差はなかった。ただし、エビデンスの確実性は非常に低かった。

主要発見

• 33研究、580,197人の小児が解析に含まれた。
• 肺誤嚥の統合発生率は、従来方針と緩和方針の双方で0.03%であった。
• 誤嚥リスクは両方針で有意差を認めなかった（リスク比0.77、95%信頼区間0.40～1.47）。
• 嘔吐の発生率も同様であったが、エビデンスの確実性は非常に低かった。

臨床的意義

選択された小児では、導入2時間前より近い時点まで透明液を許可できる可能性があり、口渇、不快感、脱水、不必要な手術延期の軽減につながり得る。施設プロトコルの変更は、誤嚥リスク因子とエビデンスの非常に低い確実性を踏まえて慎重に行う必要がある。

限界

• 誤嚥および嘔吐の両転帰について、エビデンスの確実性は非常に低かった。
• 誤嚥はまれであり、含まれた研究の多くは観察研究などで、交絡や推定の不精確さを受けやすい。

今後の方向性

今後は、緊急処置や胃排出遅延を有する小児を含む明確なリスク群を対象に、多施設前向きサーベイランスや実用的試験を実施し、誤嚥、患者の快適性、手術延期、回復転帰を評価すべきである。