アフリカおよび南アジアにおける死産児と5歳未満児の死因―7か国における小児健康・死亡予防サーベイランス（2016～2024年）

概要

本研究は、多国間の小児健康・死亡予防サーベイランスにおいて、最小侵襲的組織採取、通常法および分子微生物検査、病理組織学的検査、家族面接、診療録を統合して死因と予防可能性を評価しました。学際的に死因が判定された8,500例では、敗血症が新生児死亡の36.5%、乳児・小児死亡の36.9%に関与し、予防可能性を評価できた死亡の80.7%が予防可能または予防可能性ありと判定されました。

主要発見

• 学際的な死因判定が完了した8,500死亡例のうち、敗血症は新生児死亡の36.5%、乳児・小児死亡の36.9%に関与していました。
• グラム陰性菌が優勢で、病原体が確認された死亡例の44.5%は多菌種感染を伴っていました。
• 予防可能性を評価した7,558死亡例のうち、6,103例（80.7%）は、既存の母子・新生児・小児保健介入を改善することで予防可能または予防可能性があると判定されました。

臨床的意義

臨床および公衆衛生プログラムでは、妊婦健診と分娩管理、新生児感染予防、検査室を基盤としたサーベイランス、抗菌薬管理と感染制御、グラム陰性菌および多菌種感染に対する予防を優先すべきです。実施可能な地域では、最小侵襲的死後検査を死亡レビュー体制に組み込むことも有用です。

限界

• サーベイランス対象地域は、各国または各地域全体を代表するものではありません。
• 登録および最小侵襲的組織採取には家族の同意が必要であり、学際的な死因判定が完了したのは8,500死亡例でした。

今後の方向性

今後は、CHAMPSの知見を通常の人口動態登録、母体・新生児死亡レビュー、感染制御プログラム、ワクチン開発に統合する方法を検討すべきです。異なる資源環境で、どのサーベイランス要素が実行可能かつ費用対効果に優れるかを評価する実装研究が必要です。