呼吸器研究日次分析

概要

相補的な実臨床研究3本により、RSV予防の有効性と安全性が一貫して示された。妊婦へのRSVpreFワクチンは乳児のRSV入院を大幅に減少させ、高齢者へのタンパク質サブユニットワクチンは高い有効性を示す一方で、一部製品でギラン・バレー症候群（GBS）のわずかなリスク増加が観察された。米国のサーベイランスでも導入後に乳児RSV入院が顕著に減少し、季節前の迅速な接種と製品選択の最適化を後押しする。

研究テーマ

年齢層横断のRSV免疫化の実臨床有効性
ワクチン安全性シグナルと製品特異的リスクプロファイル
母子介入による集団レベルのRSV負荷減少

選定論文

1. 2024年アルゼンチンRSVシーズンにおける妊婦RSVpreFワクチンの乳児RSV関連下気道疾患入院に対する実臨床有効性（BERNI研究）：多施設・後ろ向き・検査陰性デザイン・症例対照研究

81.5Level III症例対照研究The Lancet. Infectious diseases · 2025PMID: 40339585

多施設検査陰性デザイン研究により、妊婦RSVpreF接種は乳児のRSV-LRTD入院を生後3か月まで78.6％、6か月まで71.3％減少させ、重症LRTD入院に対しても76.9％の防御効果を示した。RSV関連院内死亡3例はいずれも妊婦非接種であった。

重要性: 導入直後の全国規模の実臨床有効性データを提示し、流行ピークに合わせた妊婦接種政策と接種タイミングの意思決定に直結する。

臨床的意義: RSVシーズン前に妊娠32–36週（各国指針に準拠）での妊婦RSVpreF接種を優先し、生後6か月までの保護を図る。入院リスクの大幅低減と接種群で死亡が観察されなかった点を説明に盛り込むべきである。

主要な発見

RSV関連LRTD入院に対する有効性：生後0–3か月で78.6％、0–6か月で71.3％。
重症LRTD入院に対する有効性は生後6か月まで76.9％。
RSV関連院内死亡3例はいずれも妊婦非接種群で発生。

方法論的強み

多施設検査陰性デザインにより受診行動バイアスを低減。
PCRまたはIFAによる検査確定と年齢別の有効性推定。

限界

後ろ向き研究であり、残余交絡の可能性。
単一シーズン・一国のデータであり、他地域への一般化には注意が必要。

今後の研究への示唆: 複数シーズンでの持続性、妊娠週数別・同時接種時の有効性、乳児用長期作用抗体との併用による集団影響の評価が望まれる。

2. 米国60歳以上成人におけるRSVワクチンの有効性と安全性

77Level III症例対照研究JAMA network open · 2025PMID: 40343698

60歳以上の77万例超で、RSVタンパク質サブユニットワクチンの有効性はRSV関連急性呼吸器感染に対して75％で、臨床試験と整合。免疫抑制群でやや低下し、造血幹細胞移植群で最も低かった。約474万接種の安全性評価では免疫性血小板減少は増加せず、RSVPreFでGBSの小幅な過剰が有意だが、RSVPreF+AS01では認めなかった。

重要性: 米国最大規模の実臨床有効性・安全性評価であり、製品選択、GBSリスクの説明、ハイリスク群の優先度付けに直接寄与する。

臨床的意義: 60歳以上に広く接種を推奨し、高い有効性を説明する。免疫抑制者（特に移植後）ではやや低下する点に留意。RSVPreFとRSVPreF+AS01の選択では、製品特異的なGBSの小幅なリスクについて説明する。

主要な発見

RSV関連ARIに対する全体の有効性：75.1％（95%CI 73.6–76.4）。
免疫抑制者で有効性がやや低下し、造血幹細胞移植群で最も低い（約29–44％）。
安全性：免疫性血小板減少の過剰なし。GBSはRSVPreFで100万接種あたり約18.2例の過剰、RSVPreF+AS01では過剰認めず。

方法論的強み

検査陰性デザインと自己対照症例系列を組み合わせた安全性評価。
全国規模の巨大EHRにより詳細なサブグループ解析が可能。

限界

観察研究であり、分類誤りや残余交絡の可能性。
製品選択はランダム化されておらず、リスクプロファイルの違いが推定に影響しうる。

今後の研究への示唆: 製品間の直接比較、有効性持続の季節横断評価、製品特異的GBS関連の機序研究が求められる。

3. RSV予防製品導入後の乳幼児RSV入院率の暫定評価 − 米国、2024年10月～2025年2月

74.5Level IIIコホート研究MMWR. Morbidity and mortality weekly report · 2025PMID: 40338822

RSV‑NETおよびNVSNによるサーベイランスでは、2024–2025年の生後0–7か月の乳児RSV入院率が2018–2020年と比べて大幅に低下し、それぞれ43％・28％減少した。とくに生後0–2か月とピーク期での低下が顕著で、ACIPが推奨する季節早期および出生直後の介入を支持する。

重要性: 母子を対象とした複合予防戦略が米国で乳児RSV入院を減少させることを集団レベルで示し、導入のタイミングとカバレッジ最適化に資する。

臨床的意義: 医療体制は、妊娠後期の妊婦接種と出生直後のニルセビマブ投与を徹底し、RSV流行ピーク前に保護効果を最大化すべきである。

主要な発見

生後0–7か月のRSV入院率は2018–2020年比で43％（RSV‑NET）および28％（NVSN）低下。
生後0–2か月で最大の低下：52％（RSV‑NET）、45％（NVSN）。
12–2月のピーク期で影響が最大で、シーズン早期の実施を支持。

方法論的強み

2つの全国サーベイランスによる歴史的比較。
2ネットワーク・年齢層で一貫したシグナル。

限界

個別の接種データと結び付けない生態学的比較。
シーズン間での検査・受療行動の差異の影響。

今後の研究への示唆: 個人の接種・抗体データと転帰の連結、各製品の寄与度評価、最適な導入時期・カバレッジ目標のモデリングが必要である。