敗血症研究日次分析

概要

本日の注目は臨床寄りの敗血症関連研究3本です。低体温療法中の新生児において一律の経験的抗菌薬を再考させる多施設コホート、救急外来で抗菌薬適正使用によりWHO Access薬への移行が安全に進む前向き研究、そして病院種別が腹膜透析の合併症（敗血症を含む）に影響する全国解析が示されました。選択的・データ駆動の抗菌薬使用とシステム要因の重要性が強調されます。

研究テーマ

抗菌薬適正使用と選択的抗菌薬投与
敗血症リスクと転帰におけるシステム要因
敗血症疑いにおける診断収穫とバイオマーカー解釈

選定論文

1. 治療的低体温療法を受ける低酸素性虚血性脳症の新生児における抗菌薬使用：一律の経験的治療を再考する時期

68.5Level IIIコホート研究European journal of pediatrics · 2025PMID: 41275063

低体温療法を受けるHIE新生児302例の多施設後ろ向きコホートでは、出生直後の経験的抗菌薬投与が92%・中央値6日であったにもかかわらず、培養確定の早発発症敗血症は0.6%に留まりました。低体温中のバイオマーカーは予測能に乏しく、一律ではなく選択的・リスク基盤の抗菌薬開始を支持します。

重要性: 高リスク新生児集団における一律の経験的抗菌薬投与を疑問視し、具体的な発症率と低体温中のバイオマーカー限界を示した点で意義があります。

臨床的意義: 低体温療法中のHIE新生児では、経験的抗菌薬は選択的・リスク基盤で開始し、厳密なモニタリングと早期デエスカレーションを行うべきです。低体温下でのCRP/PCT解釈プロトコルの整備も求められます。

主要な発見

培養確定の早発発症敗血症は302例中2例（0.6%）で、92%が経験的抗菌薬を受けていました。
経験的抗菌薬の投与期間中央値は6日で、血液培養はほぼ全例（99.3%）で実施されました。
CRP・PCT・白血球は低体温中に変動し、EOSの予測には有用ではありませんでした。
選択的使用NICUにおける1件の確定感染を防ぐための必要治療数（NNT）は111でした。

方法論的強み

2施設で抗菌薬戦略が異なる多施設デザイン
血液培養の取得率が極めて高く、バイオマーカーの詳細な追跡が実施

限界

後ろ向きデザインで、残余交絡や選択バイアスの可能性
欧州2施設のみで一般化可能性に制限の恐れ

今後の研究への示唆: リスク基盤アルゴリズムを検証する前向き／クラスター無作為化試験、迅速診断の統合、低体温下でのバイオマーカー較正により開始と投与期間を最適化する研究が必要です。

2. 尿路感染症で救急外来を受診した患者に対する説得型抗菌薬適正使用プログラムの影響：多施設前向き研究

57Level IIコホート研究Antimicrobial resistance and infection control · 2025PMID: 41275300

前向き多施設救急コホート（n=657）では、説得型AMS導入施設で微生物学的診断が増え（67%対43.1%）、経験的治療がWHO Access薬へシフト（48.3%対37%）し、入院時の重症度（敗血症／敗血症性ショックが多い）にもかかわらず7日・30日死亡率の悪化は認めませんでした。

重要性: 救急外来における適正使用が、敗血症生理を呈する症例を含む患者群で、診断収穫を高めつつ狭域のAccess薬を選好しても短期転帰を損なわないことを実地で示しました。

臨床的意義: 救急外来では、より重症な患者においても培養取得とAccess薬の経験的選択を促す説得型AMSを導入可能であり、転帰をモニタリングしつつクラスター導入の拡大が検討できます。

主要な発見

AMS導入施設で微生物学的診断率が上昇（67%対43.1%、p<0.001）。
WHO Access薬の経験的処方が増加（48.3%対37%、p=0.04）。
AMS群で入院時の敗血症／敗血症性ショックが多いにもかかわらず、7日・30日死亡率と7日臨床反応に差はなし。

方法論的強み

8救急外来にわたる前向き多施設デザイン
主要・副次評価項目が事前に定義された客観的アウトカム

限界

無作為化ではなく、AMS介入が1施設のみで施設要因による交絡の可能性
群間の症例数とベースライン重症度に不均衡

今後の研究への示唆: 救急外来AMSモデルの評価にクラスター無作為化／ステップウェッジ試験を用い、迅速診断の統合や長期転帰・耐性パターンの評価を進めるべきです。

3. 米国の都市型教育病院・都市型非教育病院・地方病院における腹膜透析の臨床・経済的転帰の比較：National Inpatient Sampleによる全国解析

51Level IIIコホート研究Hospital practice (1995) · 2025PMID: 41275378

PD入院99,528例の全国コホートでは、都市型非教育病院で死亡率や代謝性合併症は低い一方、PD腹膜炎と敗血症リスク（OR 1.13）が高く、地方病院でも腹膜炎リスクの上昇がみられました。入院日数と医療費は都市非教育・地方で短縮・低減していました。

重要性: 病院種別が全国規模でPD患者の感染リスク（敗血症を含む）に影響することを示し、予防策の重点化や資源配分に資する点で意義があります。

臨床的意義: 病院種別を問わずPDカテーテル管理と感染予防プロトコルを標準化し、都市非教育・地方病院では腹膜炎・敗血症の監視を強化すべきです。システムレベルの品質介入の導入が推奨されます。

主要な発見

都市型非教育病院は、都市型教育病院に比べ死亡（OR 0.76）が低い一方、PD腹膜炎（OR 1.25）と敗血症（OR 1.13）が高率でした。
地方病院では代謝性アシドーシスと容量過剰が少ないものの、PD腹膜炎リスク（OR 1.18）と血液透析必要性（OR 1.12）が高い傾向でした。
在院日数は都市非教育で1.5日、地方で0.5日短縮し、費用はそれぞれ$31,632と$10,376低減しました。

方法論的強み

多変量調整を伴う非常に大規模かつ全国代表性のあるサンプル
複数の病院種別にまたがる比較解析

限界

後ろ向き行政データでコード誤りや未測定交絡の影響を受けやすい
アウトカムが入院中に限定され、退院後の追跡がない

今後の研究への示唆: 腹膜炎・敗血症が多い施設でPD感染予防バンドルと遠隔トレーニングを導入・評価し、混合研究法で因果要因の解明を進めるべきです。